ニューズレター newsletters
学会紀要 日英教育研究フォーラム bulletins of the Japan-UK Education Forum ISSN 2189-678X
『日英教育研究フォーラム』のバックナンバー（Vol.14以降）を販売（各号とも3,000円（税+送料込み）しております。興味のある方は事務局までご連絡ください。
学会事務局 保管文献・寄贈図書 等
- 2019-12-02
時津啓『参加型メディア教育の理論と実践ーバッキンガムによるメディア制 作教育論の新たな展開をめざして』明石書店、2019年11月
- 2019-11-21
久保木匡介『現代イギリス教育改革と学校評価の研究―新自由主義国家における行政統制の分析 』花伝社、 2019年2月
-
2019-10-21
日本国際教育学会『国際教育』第24号、学事出版、2018年9月
日本国際教育学会『国際教育』第25号、学事出版、2019年9月
- 2018-05-02
菊地かおり『イングランドのシティズンシップ教育政策の展開ーカリキュラム改革にみる国民意識の形成に着目して』東信堂、2018年2月
- 2018-04-18
関西教育行政学会編『Japanese Educational System and its Administration 日本の教育制度と教育行政（英語版）』東信堂、2018年3月
- 2018-02-28
谷川至孝『英国労働党の教育政策「第三の道」─教育と福祉の連携─』世織書房、2018年2月
- 2017-10-10
日本国際教育学会『国際教育』第23号、学事出版、2017年9月
※事務局移転に伴い、これまで本学会あてにご寄贈いただいた図書・文献リストを、会員の皆様にもご利用いただけるよう本サイトで公開することにいたしました。随時更新してまいります。また、皆様方のご寄贈をお待ちしております。ご連絡は事務局まで。
学会紀要 日英教育研究フォーラム 投稿規程（2016年11月6日 改正）
第1条（目的）
本規程は自由研究論文および研究ノートへの投稿について規定する。なおここでいう紀要編集委員会とは編集委員会規程によって規定された編集委員会のことである。
第2条（募集）
投稿原稿は未発表のものに限る。ただし、口頭発表およびその配布資料はこの限りではない。
第3条（投稿資格）
日英教育学会会員であること。学会員でない場合は事前に入会手続きを踏むこと。
第4条（掲載の可否）
投稿原稿の掲載の可否は紀要編集委員会が決定し、投稿者に通知する。なお、紀要編集委員会は投稿原稿に修正を求める場合がある。また、紀要編集委員会は「自由研究論文」への投稿原稿について、「研究ノート」への種別変更を投稿者に促す場合がある。
第5条（投稿様式）
投稿原稿の字数制限はタイトル、脚注、図・表、引用・参考文献を含め、20,000文字とする。なおWord等で作成する場合は、A4用紙（45文字×37行）で12ページとする。最初の行にタイトルをつけ、氏名や所属は別紙「投稿申請書」に記載する。
「投稿申請書」には、タイトル（日本語および英語）、キーワード（日本語で5つ程度）、連絡先、英文アブストラクト（500ワード以内）等をすべて記入すること。
※投稿論文のテンプレートは ここ からダウンロードしてください。
第6条（執筆要領）
別に定める「 『日英教育研究フォーラム』執筆要領 」に沿って執筆すること。
第7条（提出期限）
投稿原稿の提出期限は3月末とする。
第8条（提出方法）
原則としてEメールの添付ファイルにて、投稿原稿およびを提出すること。
宛先：日英教育学会紀要編集委員会
提出後、3日以内に受領確認メールが届かない場合は、事務局に連絡すること。
日英教育学会 著作権規程（2013年8月31日）
第1条（目的）
本規程は、日英教育学会の学会誌である「日英教育研究フォーラム」（英文名 The Japan-UK Education Forum、以下本誌という）に掲載される研究論文等の著作権について定めるものである。
第2条（著作権の帰属）
（1）論文等の著作権は、論文等の原稿が学会に受理された時点から、原則として本学会に帰属する。
（2）特別な事情により、前項の原則が適用できない場合は、著者と本学会の間で協議して措置する。
第3条（著作者による著作物の使用）
（1）本誌掲載の研究論文等を執筆者が教育・研究目的で利用する場合および将来著作集等を出版する場合には、著作権者（日英教育学会）に断りなく利用できるものとする。
（2） 第三者から、本誌掲載の研究論文等の複製・配布・公開等に係る著作権の利用許諾要請があった場合は、運営委員会は、審議し、適当と認めたものについてその利用を許諾することができる。
第4条（規程の改正）
本規程の改正は運営委員会が行い、総会の承認を得ることとする。
附則 この規程は2014年4月1日より施行する。